電気と言う物は、発電所等で発電された後に一旦溜めておく事が出来ない為、各電力会社は常に消費量の予測を立て発電計画を立てます。
要は供給量と消費量のバランスを取り、無駄な発電を行わない様に取り組んでおります。
万が一この需給バランスが崩れてしまうと、各地にある変電所等への負荷が大きくなりすぎてしまい、停電などのトラブルを起こしてしまう原因になってします。
そこで2015年に再エネ特措法が改正されました。
太陽光発電の出力制御ルールを変更する事にした物です。
その中の360時間ルールは、電力会社が発電設備の出力を抑えても供給量が消費量を上回る場合に、年間360時間(15日相当)を上限にし保証無しで電力の出力を抑制する様に要請できるルールです。
一般的に言えば現在の日本の電力会社は、出力調整の行い易い火力発電で出力の抑制を行っておりますが、それでも供給量が消費量を上回ってしまう場合には、再生可能エネルギーにも出力の抑制を掛けて全体バランスの最適化を図っております。
2012年の電力の固定価格買取制度が始まって以降、一般家庭や企業などからの太陽光発電による発電量の増加から、電力の供給量が消費量を上回る事が見込まれる様になり制定されたルールとなります。
こちらも参考にしてください⇒太陽光発電 360時間ルール

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